テレワークやリモートワーク、在宅勤務など、働く場所を社内に限らない働き方を選べる機会が増えています。
ところで、テレワークやリモートワーク、在宅勤務の違いを知っていますか？
実は、それぞれの語は似ているようで、明確な違いがあります。
テレワークとは？リモートワーク・在宅勤務の違い
テレワークには、リモートワークや在宅勤務とは違った範囲や意味があります。
違いを理解して、区別して使えるようになりましょう。
厚生労働省で定義づけされた「テレワーク」
テレワークとは、「離れて」という意味の「Tele」（テレ）と「働く」の意味を持つ「Work」（ワーク）を合わせた造語です。
厚生労働省の「テレワークガイドライン」でも定義づけされています。
また、広い意味を持ち、会社員の働き方を超えた範囲で使われています。
リモートワークとの違い
リモートワークは、近年IT系やベンチャー企業などで使われ始めた造語です。
リモートとは、英語のRemoteで「遠隔」という意味を持っています。
テレワークとは違い、特に定義づけされたものではなく、個々の企業が好んで使っている状態です。
在宅勤務との違い
在宅勤務は、次に出てくる「雇用型テレワーク」の中の一種です。
テレワークの範囲に含まれる働き方であると認識しておきましょう。
テレワークの種類
テレワークは、厚生労働省の定義によっていくつかの種類分けされています。
雇用型テレワーク
雇用型テレワークとは、会社に雇用された状態で、会社から離れた場所で働くスタイルです。
会社に出勤せず、別の場所で働きますが、会社員として会社の指示で業務を行い、会社から給料をもらいます。
在宅勤務
在宅勤務は、働く場所を自宅に限定したテレワークの働き方です。
勤務者は自宅でパソコンなどを用いて、会社から指示を受けて仕事をします。
上司はパソコンのログやチャット、進捗管理ソフトなどを用いて勤怠管理します。
サテライトオフィス勤務
本社から離れた場所にあるオフィスで勤務します。
自宅ではありませんが、自宅の近くなど、利便性は本社勤務より高いことが多くなります。
通勤の便もよく、自宅よりも作業効率の良い場所で働ける働き方です。
コワーキングスペースやシェアオフィスなどをオフィスとして使用することもあります。
モバイル勤務
スマートフォンやタブレットなどを用いて働くスタイルです。
外出先や訪問先、移動中など、どこでも自由にモバイルを通じて情報や資料を獲得でき、仕事が進められます。
自営型テレワーク
個人事業主や小規模事業主が、自宅やスモールオフィスを使って働くスタイルです。
フリーランスも含みます。
ホームページ作成や翻訳など、モバイルやPCなどの情報機器を使って働ける仕事が当てはまります。
テレワークのメリット・デメリット
テレワークは、企業側と従業員側それぞれにさまざまな影響をもたらします。
良いこともありますが、悪いこともあるため、実施にあたっては負担の方が大きくならないか注意が必要です。
テレワークのメリット（従業員側）
通勤時間が減る
従業員のメリットには、通勤時間の短縮や削減があります。
通勤に使っていた体力や時間のロスを減らすことで、その分仕事やプライベートに回すことができます。
通勤のための身だしなみなども、多少簡易化できるかもしれません。
自分の裁量で働きやすい
在宅であれば子育てや介護、家事との両立がしやすくなります。
また、サテライトオフィスやモバイル勤務も自分に合う働き方や時間の使い方ができ、効率的に働きやすくなります。
勤怠管理も在社時間を軸にできないため、会社も時間に縛られない働き方を認めざるえません。
テレワークのメリット（企業側）
通勤コストの削減
テレワークの企業側のメリットとしては、通勤手当などのコストの削減があります。
また、オフィスの縮小などで、固定費も減らせるかもしれません。
ただし、テレワークに必要な機器などの負担を顧みず、従業員に押し付けて経費削減に走るのは避けたいものです。
人材採用の範囲が広がる
企業がテレワークを導入することで、これまで採用できなかった優秀な人材の確保が可能となることもあります。
在宅でなければ働けない人、遠方に在住していて通勤できない人も採用できるようになり、採用の幅が広がります。
テレワークのデメリット（従業員側）
コミュニケーション不足によるやる気の低下
社内で一緒に働いていた時と比べると、同僚にちょっと話しかける、チームでワイワイと話し合うことが減ります。
そのことで、モチベーションが下がり、仕事がつまらないと感じることもあります。
コミュニケーションは決まった時間のオンラインミーティングのみとなり、ちょっと話しかける行為が難しくなりがちです。
安価なWEB会議システムは電波が悪く、思うように話が通じないといったことも起こります。
仕事とプライベートが切り離せない
自宅での勤務や自己の裁量での働き方は、仕事とプライベートの境目をなくし、メリハリを失うことがあります。
会社に通っていた時のように、出社や退社でオンオフの切り替えができなくなるため、自分で工夫してメリハリをつけることが必要です。
また、自宅で仕事をしていると、家族の世話や家事などを仕事途中で頼まれたり、やらざるえなくなることもあります。
テレワークのデメリット（企業側）
セキュリティレベルの低下
テレワークでは、ネットワークを使用して会社から情報を引き出し、自宅やコワーキングスペースなど、会社以外の場所で情報を活用することがあります。
それらの場所は、社内よりもセキュリティは甘くなり、情報漏えいのリスクは高くなるでしょう。
また、モバイル勤務では外出先で機密情報の入った端末を紛失してしまうリスクも考えられます。
セキュリティ対策の多くを個々の管理能力と倫理観に頼らざるえないのは、企業としては不安です。
勤怠管理がしにくい
自宅やコワーキングスペースなど、離れた場所で仕事をしている部下を上司が管理しにくいのも企業のデメリットです。
上司の目がないからといってサボる社員がいるのではないかと上司は疑心暗鬼となり、部下は信用されていないと不満を覚えることもあります。
テレワークで自由な働き方を
テレワークは、リモートワークとも呼ばれ、盛んに取り入れられるようになってきました。
コロナ禍において、感染予防しながら働ける方法として役立ちましたが、自由で便利な働き方として今後も続いていきそうです。
テレワークにはメリットだけでなくデメリットもありますが、企業と従業員がどちらも負担のない方法を探り、より良い環境を模索していくことが大切になるでしょう。
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